原価の見える化ー経営判断のスピードを上げる、無理のない始め方

原価の見える化

原価の見える化とは、案件ごとの材料費・外注費・作業時間を、案件が終わる前から把握し、受注や価格の判断に使える状態にすることです。ジェネロ株式会社の代表である私は、原価の見える化が中堅製造業の経営判断のスピードを上げる最初の一歩になると考えています。まずは材料費と作業時間の2つだけを、進行中の案件に記録するところから始めてみてはいかがでしょうか。

この記事では、原価が後からしか分からない理由、判断に使う数字の絞り方、見えるようになったあとの会議の変化を順にお話しします。

原価が後からしか分からないと、何が起きるのか

原価が後からしか分からない会社では、経営判断が「結果を見てから振り返る」形になります。案件ごとの原価が確定するのは請求や月次の締めのあとが多く、その間に同じ条件の案件をもう一件受けてしまうこともあります。受注は順調なのに期末の利益が思ったほど残らない、という状況は、こうした時間差から生まれやすくなります。

原価の見える化は、何から始めればよいのか

原価の見える化は、経営判断に直結する数字を2つに絞って始めるのが現実的です。案件ごとの材料費・外注費と、作業にかかった時間です。すべての費用を細かく按分する仕組みから入ると、入力の手間ばかりが増えて続きません。実績は案件の終了後ではなく進行中にその都度足していき、見積もりと実績にずれが出たときは理由を一言だけ添えます。この一言が、次の見積もりの手がかりになります。

原価が見えるようになると、会議はどう変わるのか

原価が見えるようになると、会議の言葉が感覚から具体に変わります。「忙しいのに儲かっていない気がする」という話が、「この種類の案件は材料費の割合が高い」という話に置き換わるためです。同じ数字を見ながら話せるので、現場と経営が判断の背景を共有しやすくなります。これまでの記事(「見える化」を"定着させる"ために経営者ができる3つのこと)でも、経営者自身が数字を会議で開き続けることの大切さをお伝えしました。

よくある質問

原価の見える化は、どんな会社でも始められますか

原価の見える化は、表計算ソフトで案件ごとの材料費と作業時間を記録できる会社であれば、すぐに始められます。大きなシステムの導入は必須ではありません。

原価の見える化では、最初に何を記録すればよいですか

原価の見える化で最初に記録するのは、案件ごとの材料費・外注費と、作業にかかった時間の2つです。直近に終わった案件を1つ選んで振り返ると、取りかかりやすくなります。

原価の見える化の効果は、どのように確かめられますか

原価の見える化の効果は、見積もりと実績のずれが小さくなっているかで確かめられます。数件分の記録がたまった段階で、見積もり時の想定と実績を並べて比べてみてください。

まとめ

原価の見える化は、完璧な管理会計をつくることではなく、経営判断を早めるための材料を、まず手元に集めてみることだと考えています。材料費と作業時間という2つの数字から、進行中の案件で始めれば、無理なく続けられます。ジェネロ株式会社では、monday.comのような業務基盤に案件ごとの情報をまとめる取り組みも、お手伝いしています。